ビットコインの仕組みとは?リスクや問題点もあわせて解説

仮想通貨 最終更新日: 公開日:

2017年以降から今やすっかり世間に浸透した「ビットコイン」ですが、その仕組みについては意外と知られていません。この記事では、ビットコインの仕組みからその危険性までわかりやすく解説いたします。

目次

    ビットコインとは?

    ビットコインとは、2009年頃にSatoshi Nakamotoという謎に人物が発表した論文をもとに作成された「新世代の通貨」とも呼ぶべきデータ上のみに存在する通貨です。

    それ以降、一部の投資家からその価値を見出され、一つあたりの価格が上昇していきました。

    そして、2017年は「ビットコインバブル」と称されるほど注目度が高まり、異例の価格上昇を見せました。それに導かれるようにアルトコインと呼ばれる様々な通貨が誕生したのです。

    つまりビットコインとは「仮想通貨」の元祖であり、現在では1000種類以上ある仮想通貨の基軸となっている存在ということです。

    ビットコインの仕組み

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    それでは、ビットコインの仕組みをわかりやすく解説していきます。

    P2Pで取引データが自律分散

    ビットコインはデータ上にのみ存在するので、そのやりとりはインターネット上でスマートフォンやPC間で行われます。

    そして、例えばAさんからBさんに1BTC(ビットコイン一枚あたりの単位)を送るとします。

    すると「AからBに送金」というトランザクション(取引履歴)が世界中のビットコインの管理者たちに共有されるのです。

    この仕組みを「自律分散型システム」あるいは「P2Pネットワーク」と呼びます。この仕組みにより、ビットコインは中央サーバーがなくとも稼働するようになります。

    中央サーバーの存在する従来型のシステムでは、中央サーバーそのものが不具合を起こせばシステム全体が停止してしまいます。P2Pサーバーにはその心配がなく、より堅牢なシステムを実現します。

    つまり、ユーザーがシステムエラーによる不利益を被らないようになっているということです

    ブロックチェーンで今までの取引データを継承

    ビットコインは、トランザクションを記録することで、取引を管理します。つまりは、「AからBに送金」というトランザクションが正式に記録されれば取引が完了するということです。

    そのトランザクションはどこに記録されるのかというと、「ブロックチェーン」というデータベースに記述されます。

    ブロックチェーンには世界中のビットコイン取引における、トランザクションが記録されます。しかし、普通のデータベースではいずれ容量が一杯になってしまいます。

    そこで、データをしまう箱(ブロック)を数珠つなぎ(チェーン)に自動的に生成し続け、一つが一杯になったら次の箱に書き込まれるようにします。この全く新しい概念のデータベースを採用することにより、半永久的に持続できるようにしたのです。

    インターネット上に無限に倉庫が増殖していき、一つ一つが橋で繋がれているとイメージすればわかりやすいかもしれません。

    このブロックチェーンを利用することにより、データベース管理のためのコストが抑えられ送金がスピーディーとなり手数料が格段に抑えられます。なおかつ過去の履歴も容易に追えるようになります。

    マイニングで承認された取引のみを実施

    ブロックチェーンにトランザクションが正式に記録されれば取引が完了すると述べましたが、どのようになれば「正式に記録される」のか?

    それはブロックチェーンの管理者たちが「承認」することで、正式に記録されることとなります。

    この承認というのは、「マイニング」と呼ばれる恐ろしく複雑な計算作業で、この計算により正しい答えが出ればブロックに書かれたトランザクションが承認されます。

    マイニングは、全ての管理者が一斉に行い、管理者一人一人が全く同じ計算をします。そして、その管理者たちのことを「マイナー」と呼びます。

    なぜ、計算作業がマイニング(採掘)と呼ばれるのかと言うと、計算作業がいち早く終わったマイナーには報酬としてビットコインが与えられるからです。

    このマイニングによってユーザーの取引を管理して、なおかつセキュリティレベルを上げることができます。

    秘密鍵(暗証番号)で不正を防止

    ブロックチェーンにトランザクションを記録して承認していくというシステムのネックとなるのは「不正や改ざん」です。

    例えば、「AからBに送金する」というトランザクションを悪意のある第3者が「AからCに送金する」と書き換えてしまうこともありえます。

    このような事態を避けるために、「秘密鍵」というものがあります。ビットコインを取引すると、そのトランザクションは第三者に触れられないように暗号化されます。

    その暗号を解くのに必要なのが、ユーザーの持つ「秘密鍵」で、一つとして同じものはありません。

    イメージとしては、銀行口座からお金を下ろしたり振り込んだりする際に入力する「暗証番号」のようなものです。

    これにより、ユーザーの取引を守り、不正送金や改ざんなどといった犯罪を防ぐことができるのです。

    ビットコインと現金の違い

    ビットコインはその名の示す通り「お金」です。円やドルと同じように、モノやサービスと交換できる通貨と言えます。

    それでは、「ビットコイン」と円やドルといった「現金」はどのように違うのか?

    まず、現金は紙幣や硬貨といったような実態がありますが、ビットコインはデータ上にしか存在しないという違いがあります。

    その他にも以下のような違いがあります。

    ビットコインには中央管理者がいない

    円やドルは、「中央銀行」と呼ばれる組織が管理しています。この中央銀行がお金を発行し、普通の銀行に貸し出すことで現金は世間に行き渡ります。

    ビットコインにはこの中央銀行に当たる組織が存在しません。先ほどご紹介したマイナーと呼ばれる人たちの手で管理されています。

    このマイナーはコンピューターがあれば誰でもなることができ、一人一人の作業は全く同じです。つまりマイナーたちは「平等」なのです。

    マイナーたち一人一人が平等な立場で作業して、ビットコインを運営しています。

    これにより、ビットコインは中央管理者無しでも流通できるようになります。

    法定通貨は、中央銀行や政府の意思でその相対的な価値をコントロールすることができますが、ビットコインにおいてはその価値は純粋な需要と供給のバランスによってのみ決まります。

    一つの組織や国の思惑によって、価値がコントロールされないというのがビットコインの大きなメリットです。

    ビットコインには2100万枚の発行上限がある

    法定通貨は原理上、「無限に発行する」ことができます。それに対し、ビットコインは総発行枚数2100万枚という「上限」があるのです。

    なぜビットコインに上限があるのかというと、「急激なインフレを避ける」ためです。急激なインフレとは、端的にいってしまえばお金が増えすぎてしまうことにより、モノやサービスの価値が異常に上昇してしまうことです。

    中央管理者がいれば、発行の量をコントロールしてインフレを防ぐことができますが、ビットコインにそれはできません。

    そのため、世の中にビットコインが流通しすぎないように「上限」があらかじめ設定されているのです。

    ビットコインの問題点

    ビットコインは、インターネット上でお金のやりとりを完結させることができ、海外などに送金する際も即座それでいて格安に送ることができるので非常に利便性の高い通貨として注目されています。

    しかし、そんなビットコインにも以下のような問題点があります。

    取引が渋滞しやすい

    ブロックチェーンはデータベースを次々に生成して、繋いでいくものですが、このデータベースとなるブロックは10分の一個のペースで生成されます。

    しかし、取引が増加すると送られるトランザクションの量も増加し、新しいブロックが生成される前に、ブロックが一杯になってしまうことがあります。

    そうするとトランザクションの渋滞のような状態となり、取引が完了するスピードが著しく低下し、コストも跳ね上がります。

    実際にビットコインバブルと称された2017年にこの状況となり、「スケーラビリティ問題」と呼ばれて大きな混乱を招きました。

    しかし、この問題はすでにビットコインの開発チームが解決に乗り出しており、「Segwit2X」という機能を実装させることで改善しようといています。

    犯罪に使われやすい

    「AからBに送金」というトランザクションにおけるAとBは、実は個人名ではなく「ビットコインアドレス」と呼ばれるものです。

    このビットコインアドレスは、個人情報を入力しなくても誰でも簡単に生成することができ、このアドレスが他者に知れてもそのアドレスを持つ人物に関する情報には辿り着けないようになっています。

    この高い匿名性が犯罪者に利用されやすいという問題点もあります。例えば、違法サイトで違法な商品をビットコインで購入したとしても、そのビットコインのアドレスからは購入者を見つけることは警察であっても不可能です。

    このような問題があるため今現在の日本は、取引所や販売所などで本人確認を済ませないとビットコインの購入ができないようになっています。

    今後も規制が整えられることで、犯罪防止に繋がっていくでしょう。

    まとめ

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    2017年を過ぎてから、ビットコインは急激な下落し、このことから「ビットコインはもう終わり」という意見も少なくありません。

    しかし、ビットコインの仕組みそのものはは革新的で、かつ開発による問題点の改善も進んでいるので、ニーズが高まる可能性は十分にあります。

    本記事で紹介した、ビットコインの仕組みなどの基礎知識を学ぶことで、今後の仮想通貨の使い方の参考にしてくださいね。

    執筆者プロフィール

    野崎隆央

    野崎隆央

    仮想通貨・株・為替などをメインに執筆しているフリーライター。これまではFXをメインに投資していたが、市場の広がりとともに、仮想通貨の投資も開始。調べた知識だけでなく、自身の投資経験に即した実践的なノウハウの執筆を得意とする。

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