仮想通貨の市場規模を徹底分析!今後の展望は?市場規模拡大要因とは?

仮想通貨 2018-11-27

2017年から急上昇して、2018年を迎えた直後に低下の一途を辿ることとなった仮想通貨の市場規模。今回はそんな仮想通貨界の現状を徹底解剖いたします。さらに、今後の仮想通貨市場規模がどうなっていくのかの考察も併せてご紹介いたします。

仮想通貨全体の現在の市場規模はどうか?

仮想通貨市場のピークは2018年の1月でその時はおよそ時価総額91兆円となっていました。しかし、そのすぐ後に市場全体が下降して、現在においてはおよそ30兆円前後となっています。

この91兆円という数字がどの程度のものなのかをわかりやすくするために、他の金融商品と比較してみましょう。

金融商品 市場規模
株式(国内) 677兆円
株式(アメリカ) 2500兆円
債権 1000兆円
米ドル 1700兆円
仮想通貨 30兆円

上記の表を見ればわかるように、仮想通貨は未だ「発展途上」と言えます。まだまだ拡大する余地は十分にあります。

仮想通貨の時価総額ランキングTOP5

続いいては、仮想通貨の「時価総額」を高いものから順にランキング形式で発表いたします。

時価総額とは、「仮想通貨の単価×流通量」で割り出される数字で、単純に世の中にどれほど出回っているかを示す指標と言えます。

そして、その中で5本の指に入る仮想通貨を知ることでより仮想通貨市場の全体像が見えてきますので、ぜひ参考にしてみてください。

1位.ビットコイン(BTC)

「元祖仮想通貨」とも言えるビットコインは、時価総額8兆円超えと仮想通貨全体のおよそ25%以上を占めます。1000種類以上ある仮想通貨の中でも飛び抜けた数値です。

現在においては、ビットコインは仮想通貨界の基軸とも言うべき存在で、このビットコインの動向が仮想通貨全体を牽引しているといっても過言ではありません。

2位.リップルコイン(XRP)

2018年に入りイーサリアムを抜いて2位に浮上したリップルコインは、およそ1兆8000億円の時価総額です。今最も勢いのある仮想通貨と言っても過言ではなく、今後も拡大する可能性は十分にあります。

この勢いの秘密は、2018年10月に公開された「xRappid」によるものである可能性が高く、詳しくは後述いたします。

3位.イーサリアム(ETH)

アルトコインの代表格の座を欲しいままにしていたイーサリアムですが、最近は不調で現在の時価総額は1兆4000億円程度です。しかし、その優れた機能性に注目する企業は数多くいますので、このままでは終わらないかもしれません。

4位.ビットコインキャッシュ(BCH)

ビットコインから分裂した仮想通貨であるビットコインキャッシュは、時価総額4000億円前後と、上位の仮想通貨と比べると見劣りする数値です。ビットコインよりも優れた機能性であることは間違い無いので、今後の伸び代に期待と言ったところでしょう。

5位.ステラ(XLM)

2018年に入り急浮上してきたステラは、時価総額3900億円とビットコインキャッシュ に迫る勢いです。仮想通貨市場全体が低迷している現在において、まだ勢いを失っていない数少ないコインなので期待できます。

仮想通貨の市場規模推移をグラフから予測

ここからは、仮想通貨市場規模の推移を「短期(およそ1〜3ヶ月程度の範囲)」と「長期(1年以上の範囲)」でそれぞれ予測していきます。

以降で掲載するグラフは仮想通貨の「基軸」であるビットコインの時価総額を示したものですが、仮想通貨全体の予測を解説いたします。

短期的な市場規模は「縮小」となる見込み

上記のグラフは2017年末〜2018年11月までの期間のものです。見ればわかるように、2018年2月の最安値を、さらに更新してしまいました。ビットコイン以外の仮想通貨も似たような動きをしています。

基本的に相場というのは大きく下落したら上昇するものですが、今回は最安値を更新しているのでどの程度の下落となるのか予測がつかず、リスク回避のために資金を逃す動きが集中する可能性があります。

上は1週間の価格推移です。現状においては、安値とみて購入しようとするユーザーよりも、リスクを鑑みて様子見や損切りに徹する動きが多いように思えます。

少なくとも年内の反発上昇は難しいかもしれません

長期的な市場規模は「拡大」となる見込み

上のグラフは2013年から現在に至るまでの価格推移です。2013年当時のビットコインは、時価総額1兆円前後と現在よりもさらに小さな規模でした。

2018年は仮想通貨全体が大きな下落をした時期でしたが、少なくとも歴史上においてはまだまだ「最安値」とは言えません。

現状は仮想通貨の将来性に期待して投資するユーザーが、下値を支えていると見ることができます。そして、その甲斐あって現在の仮想通貨界は「実用化」への道を歩んでいます。

つまりは、お金を増やすためだけに売買するのではなく、仮想通貨のシステムを利用する端的に言えば「仮想通貨を使う」ようになる世の中となれば市場規模はさらなる拡大を見せるでしょう。

仮想通貨の市場規模拡大の要因となりえるもの

最後に、仮想通貨市場拡大の「起爆剤」となりえる要因をご紹介していきます。以降でご紹介することが実行され、流通すれば仮想通貨の市場は飛躍的に上昇する可能性があります。

仮想通貨ETFの導入

ETFとは「上場投資信託」のことです。投資信託とは、ファンドと呼ばれる投資のプロ団体に資産を預けて運用するためのものです。その中でも、金融商品取引所に上場しているものが上場投資信託とされています。

ファンドには、株や土地を扱うもの、債権を扱うもの、様々な金融商品を複合的に取り扱うものなど様々な種類があります。そして、アメリカで仮想通貨を取り扱うETFの立ち上げがなされようとしています。

ファンドで仮想通貨を取り扱うには、米証券取委員会からに承認を得る必要があります。現状は、承認を検討している段階です。

様々な顧客からお金を預っているファンドの動かす資金は、当然ながら個人投資家のそれとは桁違いです。もしも承認されETFが始まれば仮想通貨の需要は飛躍的に伸びることは想像に難くありません。

仮想通貨を用いたプラットフォーム・ツールの流通

前に述べたとおり仮想通貨は実用化への道を歩んでいます。そのために、企業や個人が使えるプラットフォームやツールが開発されています。

価格こそ低迷気味の仮想通貨業界ですが、実はこのようなプラットフォーム・ツールの開発は順調であり、既に公開されているものもあります。

その中でも特に注目度が高いのが、2018年の10月ごろに公開されたリップルコインを用いた送金プラットフォームである「xRappid」でしょう。

海外送金をスピーディーかつ低コストで実現するこのシステムは、既に世界中の企業が導入を決定しています。

このように有益なプラットフォームが世に広まれば、仮想通貨の市場規模はさらなる拡大を見せることでしょう。

まとめ

仮想通貨市場は2017年のバブルを終えて、かなり低迷しているのは事実です。このことから、「もう終わった」という声も少なくありません。

しかし、仮想通貨の開発企業や関係者はさらならる飛躍を目指して日々活動しているのも事実です。そして、その将来性に期待して多額の資金を投資している企業や個人も少なくありません。

長期的な視点で見れば、市場規模拡大の可能性はあり、今からでも投資する価値は十分にあります。

この記事を執筆した人

野崎隆央

野崎隆央

仮想通貨・株・為替などをメインに執筆しているフリーライター。これまではFXをメインに投資していたが、市場の広がりとともに、仮想通貨の投資も開始。調べた知識だけでなく、自身の投資経験に即した実践的なノウハウの執筆を得意とする。

株・仮想通貨の投資経験があるライターによる執筆記事のみを掲載。「投資をもっと簡単に」というミッションのもと、難しい投資情報を中立的に分かりやすく提供することを目指している。