【2019年】Factom(ファクトム)の将来性は?今後価格が上がるのか徹底予想

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Factom(ファクトム)とは

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Factom(ファクトム)とは、2015年にアメリカで開発された「データを記録する」ためのプラットフォームのことです。その中で流通する仮想通貨はFactoid(ファクトイド)というものです。

基本的には取引所などで購入できるものはFactoid(ファクトイド)の方ですが、一般的にはFactom(ファクトム)という名称で通っているので、以降でもFactom(ファクトム)と称します。

Factom(ファクトム)は、時価総額4兆円越えで、現在のランキングでは全仮想通貨中134位です。まだまだ伸び代がある新気鋭のコインと言えます。

以降でFactom(ファクトム)の将来性を徹底解説いたします。

Factom(ファクトム)のレートは?チャートで見る価格推移

まずは、Factom(ファクトム)の過去の価格推移をチャートで分析してみます。

2017年6月:ビルゲイツ財団との提携ニュースの影響で上昇 /

チャート

この時期に、Factom(ファクトム)が「ビルゲイツ財団」と提携するというニュースが発信され、その影響で価格が急上昇したと考えれれています。

このニュースは公式発表という訳ではなく、端的に言えば「噂」程度のものだったのですが、逆を言えば公式発表されればさらなる上昇を見せる可能性が高いということです。

現在に至ってもこの噂の真偽は不明なので、現在は様子見段階といったところです。

2017年13月:仮想通貨市場ピークの影響で上昇

チャート

仮想通貨市場のピークでFactom(ファクトム)も急上昇しました。しかし、その後は他の仮想通貨と同じく急降下していきました。

現在:停滞

チャート

そして、現在は停滞気味です。取り立てて急上昇することも下降することも無いような状況です。

この状態を脱する「起爆剤」となり得るのはどのようなものなのかを以降で詳しく述べていきます。

将来性を知るための材料は?

Factom(ファクトム)の将来性を担う鍵は、「ハードフォーク」「半減期」「開発計画」「企業提携」「有識者の声」にあります。

以降で一つ一つご紹介していくので、参考にしてください。

ハードフォークは未定

ハードフォークとは、簡単に説明すると仮想通貨がバージョンアップすることです。そして場合によっては、ビットコインがハードフォークしてビットコインキャッシュ が生まれたように「分裂」することもあります。

Factom(ファクトム)においては今のところハードフォークの予定はありません。しかし、ビットコインのハードフォークも当初の予定には無かったので、これからも絶対にありえないとは言い切れません。

ハードフォークは「するかもしれない」という噂だけでも価格に影響することもあるので、意識しておいた方が良いでしょう。

半減期は未定

半減期とは、仮想通貨の新規発行枚数が「半減」する時期です。半減期を迎えた仮想通貨は必然的に希少価値が高まります。

Factom(ファクトム)は半減期の時期も未定です。目安としては、公開から4年後の2019年あたりに半減する可能性があります。

しかし、Factom(ファクトム)はビットコインとは毛色がだいぶ違う仮想通貨なので、必ず半減期を迎えるとも限りません。あまりあてにしすぎない方が無難でしょう。

今後の開発計画

続いては、今後の開発計画についてです。この辺りはいかにFactom(ファクトム)が実用化され、世間に流通していくかに関わってくるので要チェックです。

DLoc by SMARTRACプロジェクトを予定

このプロジェクトは、「ブロックチェーンに記録された情報をスマートフォンから入手できるステッカー」です。

具体的に言うと、例えばある情報をFactom(ファクトム)のブロックチェーンに記録します。そして、その記録にアクセスできる「DLoc」とうQRコードのようなものを紙面に印刷します。

そのDLocを専用アプリで読み取ると、記録されたデータにアクセスすることができるというものです。

個人情報などの機密性の高い情報を管理するのに、とても便利かつ堅牢なシステムとなるので、非常に有用性が高いと言えます。

スマートID開発を予定

IDとは端的に言えば「身分を証明するための個人情報」です。そして現代においては、運転免許証にしてもパスポートにしても紙面に記録されたものしかありません。

もしもスマートフォンで指紋認証を通じて、どこにいても「身分を証明するための個人情報」を取得して提示することができたら、その利便性は計り知れません。

それを可能にするのがFactom(ファクトム)の「スマートID」です。

企業との提携予定

上記のようにFactom(ファクトム)は実用性のあるシステムを開発しています。これらが世間に流通していくためには他の企業との提携・協賛が必要不可欠です。

以降でFactom(ファクトム)の他の企業との提携に関するニュースをご紹介します。

Intrinioとの提携により、金融業界に発展する

Intrinoとは、金融データとその分析ツールの開発・提供を担う企業です。そんな企業がFactom(ファクトム)とパートナーシップを結ぶことを発表しました。

米国株式市場の膨大なデータをFactom(ファクトム)のブロックチェーンシステムに記録することで、より堅牢かつスピーディーなデータ管理を行っていくようです。

株式市場と言う巨大なマーケットに、Factom(ファクトム)のテクノロジーが利用されることで、金融業界において知名度が高まると考察できます。

ビルゲイツ財団との提携により、住宅ローン市場に本格進出

チャート分析の章で述べたように、Factom(ファクトム)はビルゲイツ財団との提携が噂され価格にも影響を及ぼしました。
公式発表はなされず、具体的な話はまだ出てきていません。一説によると1兆ドル規模の米国住宅ローンのデータ管理にFactom(ファクトム)の技術が採用されるとのことです。
もし実現されれば、Factom(ファクトム)の知名度および需要は跳ね上がることでしょう。

有識者の声

最後に仮想通貨界における「有識者」の方達は、Factom(ファクトム)にどのような意見を持っているのかをご紹介します。

レイチェル・カーペンター氏は革新的なシステムとなると予想

「これまで多くの起業家達は高すぎる価格や手数料などに阻まれ、Wall Streetのマーケットデータを使ったアプリケーション開発ができない状況にあった。我々は利便性の良いAPIをデベロッパーに安価で販売または譲渡することで、スタートアップなどの企業でもWall Streetのマーケットデータをユーザーに提供できるようにしたい。これはブロックチェーンのシンプルかつ強靭なデータ保護能力があればこそのサービスであり、革新的ファイナンシャル・ソリューションである。」
引用元:https://btcnews.jp/factom-partnership-wall-street-company/

Factom(ファクトム)と業務提携を果たしたIntrinioのCEO「レイチェル・カーペンター氏」は上記のように発言しました。

かなり難しいことを言っていますが簡単に説明すると「Factom(ファクトム)のデータ管理システムを利用すれば、規模の小さな会社でも米国株式市場のデータを利用できるようになります」といったところです。

Intrinio CEOレイチェル・カーペンターは以下のようにコメントをしている。今回のブロックチェーンをベースにした新たなプロジェクトは投資家により多くの選択肢を与え、マーケットが活性化する要因になるかもしれない。証券分野におけるこの他の事例としては、オーストラリア証券取引所(ASX)もブロックチェーン・スタートアップのDigital Asset Holdingsとプロジェクトを開始している。

大石哲之は順調に需要が伸びると予想

ファクトムの資金調達は宣伝しなくても玄人を中心に順調のようである。私も個人的に購入したので、静かに見守るつもりだ。
引用元:http://doublehash.me/what-is-factom/#more-575

上記の発言をした大石哲之氏は、日本における仮想通貨のパイオニア的存在で、様々な書籍を出版しているまぎれもない「有識者」です。
一般的な知名度はそこまで高くないFactom(ファクトム)ですが、実は「玄人受け」するタイプのコインです。
仮想通貨の有識者や、投資のプロなどからすればFactom(ファクトム)のテクノロジーはとても期待できるもののようです。

まとめ

Factom(ファクトム)は現在においては、まだ知名度は高くありませんが、大手の企業から注目される将来有望な仮想通貨です。

今のところ価格はやや低迷気味ですが、これから伸びる可能性は十分にあり、一つのニュースで跳ね上がることもありえます。ぜひ今後のニュースに注目しましょう。

この記事を執筆した人

野崎隆央

野崎隆央

仮想通貨・株・為替などをメインに執筆しているフリーライター。これまではFXをメインに投資していたが、市場の広がりとともに、仮想通貨の投資も開始。調べた知識だけでなく、自身の投資経験に即した実践的なノウハウの執筆を得意とする。

スマホ決済・仮想通貨サービスの利用実績があるライターによる執筆記事のみを掲載。「お金の流れをなめらかに」というミッションのもと、キャッシュレスな世界の実現を目指して運営しています。

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