仮想通貨 最終更新日: 公開日:
本記事では、国内仮想通貨取引所の取り扱い銘柄を「販売所」「取引所」別で一覧表にまとめて徹底比較していきます。
なお、各取引所で流通しているビットコインの取引高のシェアも比較しているので、是非読み進めてみて下さい!
目次
国内の主要な仮想通貨取引所の取り扱い銘柄に関する一覧表は以下の通りです。(※データは全て2018年11月時点)
取引所名 | 取引所 | 販売所 | 銘柄合計 |
---|---|---|---|
bitFlyer |
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|
7 |
coincheck |
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9 |
Zaif |
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|
13 |
GMOコイン |
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5 |
bitbank |
|
取り扱い無し | 6 |
BITPoint |
|
取り扱い無し | 5 |
Liquid by quoine |
|
取り扱い無し | 5 |
DMMビットコイン | 取り扱い無し |
|
6 |
SBIバーチャルカレンシーズ | 取り扱い無し |
|
3 |
BTCBOX |
|
取り扱い無し | 4 |
なお、「販売所」とは、運営元である仮想通貨取引所の持っている仮想通貨を直接売買する方法であり、「取引所」とは、運営元である仮想通貨取引所が仲介者となり、取引板を用いてユーザー同士で仮想通貨を売買する方法です。
また、各取引所によって手数料がそれぞれ異なるので、取引所を選ぶ際は取り扱い銘柄と合わせて「手数料」も考慮しながら選択していきましょう。
bitFlyer(ビットフライヤー)とは、2014年に設立された国内大手の仮想通貨取引所です。
このbtFlyerは国内でも最大規模の取引所として位置付けされていますが、2018年11月現在、金融庁より業務改善命令を受けている為、新規登録の受付けを一時停止しています。
coincheck(コインチェック)とは、マネックスグループの子会社であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。
同取引所は2018年1月26日におよそ580億円にも及ぶ仮想通貨の流出被害に遭いましたが、その後マネックスグループの完全子会社となり、現在は新規登録や、全通貨の入金・売買が再開されています。
Zaif(ザイフ)とは、「株式会社フィスコ仮想通貨取引所」が運営する仮想通貨取引所です。
同取引所は2018年9月20日に約67億円相当の仮想通貨の流出被害に遭った為、その運営元がテックビューロ株式会社から上述したフィスコへと移り、2018年11月現在は新規登録を停止しています。
GMOコインとは、2016年10月に設立された仮想通貨取引所であり、運営会社は「GMOコイン株式会社」です。
GMOコインはスピード注文を行える仮想通貨FX専用のアプリが提供されており、非常に便利でおすすすめです。
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bitbank(ビットバンク)とは、東京に本社を置く「ビットバンク株式会社」が運営する、2014年5月に設立された仮想通貨取引所です。
bitbankは2018年11月現在、リップル(XRP)の取り扱いが日本No.1となっており、大きな流動性を誇っています。
BITPoint(ビットポイント)とは、東京に本社を置く「株式会社ビットポイントジャパン」が運営する2016年3月に設立された取引所です。
BITPointは手数料も安く、トレードツールである「MT4」が国内で唯一導入されている点が魅力的な点です。
Liquid by quoine(リキッドバイコイン)とは、「QUOINE株式会社」が運営する仮想通貨取引所です。
同取引所はもともと「QUOINEX」という名前の取引所として運営されていましたが、2018年9月5日より「Liquid」へと改名し、リニューアルしました。
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DMM Bitcoinとは、日本のDMM.comグループが運営する仮想通貨取引所です。
DMM Bitcoinはスマホアプリにも対応しており、スピード注文や高機能チャートが特徴的です。
SBIバーチャルカレンシーズ(SBIVC)とは、日本の大手インターネット金融グループ「SBIホールディングス」の子会社である「SBIバーチャルカレンシーズ株式会社」が運営する仮想通貨取引所です。
現在同取引所は販売所のみの取り扱いとなっていますが、今後は板を用いた取引所も展開される予定です。
BTCBOX(BTCボックス)とは、東京に本社を置く「株式会社BTCボックス」が運営する2014年3月に設立された取引所です。
国内仮想通貨取引所で取り扱われているビットコイン(BTC)の取引高のシェアですが、FXなどといった「差金決済取引」を含む月間取引高の割合は以下の通りです。(※販売所での売買による取引高は含まれていません。)
2018年10月時点での取引高を見ると、bitFlyerがおよそ5兆円となっており、約90%の取引シェアを誇っています。
なお、次に現物取引のみでのビットコインの取引高シェアを見てみると、2017年11月〜2018年1月まではCoincheckが大きなシェアを魅せていましたが、2018年10月時点ではLiquidがおよそ50%の取引シェアとなっている事が分かります。(※販売所での売買による取引高は含まれていません。)
なので、現状差金決済を含むビットコインの取引高は「bitFlyer」が最も多く、現物取引によるビットコインの取引高は「Liquid」が多いという結果となっています。
以上が国内仮想通貨取引所の取り扱い銘柄についてでしたが、仮想通貨取引所を選ぶ際、「販売所」「取引所」のどこで取り扱いがされているか、そしてその取引手数料やスプレッド手数料といったコストがどの程度なのかをしっかりと確認しておく必要があります。
なので、様々な角度から見て、自身に合った取引所を利用するようにしましょう。
キャッシュレスPAY編集長。2級ファイナンシャル・プランニング技能士。 新卒で大手総合金融機関であるSBIホールディングスに入社し、広告の運用やマーケティングに従事。 その後11ヶ月で退職して、現在は前職で培ったフィンテックやFPに関する知識を活かし、キャッシュレス決済に関する研究を続けている。