ビットコイン(仮想通貨)FXのロスカットとは?注意点や証拠金維持率の計算までを解説

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本記事では、ビットコイン(仮想通貨)FXにおける「ロスカット」についてを解説し、その注意点やリスク、そして各仮想通貨取引所ごとのロスカットラインや証拠金維持率の計算などを網羅的に解説していきます。

ビットコインFXを始めようと考えている方にとってロスカットいうルールはとても重要となるので、是非最後まで読み進めてください!

目次

    ビットコイン(仮想通貨)FXにおける「ロスカット」とは?

    ビットコインFXやレバレッジ取引における「ロスカット」とは、自身の保有しているポジションに一定以上の損失が発生した場合に強制的に決済される事を言い表しています。

    このロスカットは、各仮想通貨取引所の定める必要な証拠金維持率を下回った際に発生しますが、これはトレーダーが元手を上回る損失を出さない為に設定されているものです。

    なので、ロスカットは「トレーダーを保護するの為のルール」なのです。

    そもそもビットコイン(仮想通貨)FXにおける「レバレッジ取引」とは?

    そもそも「レバレッジ取引」とは、自身の保有している資金を証拠金とする事で、その何倍、何十倍もの金額を運用する事が可能な取引のことです。

    例えば、100万円の元手でレバレッジ倍率を「3倍」とした場合、最大で300万円分のビットコインを取引できます。

    このように、レバレッジ倍率の最大値は各取引所によって様々ですが、少ない元手で大きなリターンを狙う事ができるといったメリットがあるのです。

    >>>仮想通貨におけるレバレッジ取引のメリットや手数料などについて知りたい方はこちら!

    ロスカットを知る上で必ずおさえておきたい「証拠金維持率」と「追証」とは?

    なお、上述したレバレッジ取引にて発生するのが「ロスカット」なのですが、そこで必ずおさえておかなければならないのが「証拠金維持率」と「追証」についてです。

    証拠金維持率とは?

    まず「証拠金維持率」とは、実際の保有ポジションにて必要な証拠金に対する、自身の持つ残高の割合の事を言います。

    この証拠金維持率が各取引所の定める一定水準を下回ると、それ以上の損失を食い止める為の「ロスカット」が発生したり、取引所から追加の証拠金を求められたりします。

    追証とは?

    なお、証拠金維持率が一定水準を下回った際に追加の証拠金を支払う事を「追証(追加証拠金)」と呼びます。

    この追証のシステムは「bitFlyer」や「BITPoint」といった取引所が採用していますが、追証がありの取引所の場合は自身の証拠金以上の損失が発生した際にその損失を補填しなければなりません。

    しかし、「追証なし」の取引所の場合は証拠金維持率を下回ると強制ロスカットが適用されるので、その時点で損失が確定します。

    >>>ビットコインFXの追証についてや、追証なしの取引所について知りたい方はこちら!

    ビットコイン(仮想通貨)FXにおける「ロスカット」のリスクや注意点

    では、次にロスカットにおける注意点などを紹介していきます。

    ロスカットによる強制決済が相場の好機を逃す機会損失になる事もある

    このロスカットはトレーダーが預け入れている証拠金以上の損失額を出さない為に設定されているものですが、裏を返せば「自身が出した損失が確定してしまう」という事にもなります。

    なので、その後相場が反転して上昇したとしてもその分の値上がり益は獲れません。

    これが、ロスカットのメリットでもありながら、デメリットともなる所です。

    しかし、もしも「ロスカットといった機能がなかった場合」だと、不足している証拠金を自分で支払う必要があります。

    言わば「借金」を背負わされる事となるので、ロスカットはトレーダーを守る為の重要な役割をしているのです。

    過去には仮想通貨取引所Zaif(ザイフ)のシステム不備による強制ロスカットも発生

    また、過去には国内取引所「Zaif」でのビットコインFX取引にて、システム不備による通常では起こり得ない不当な価格でのロスカットが実行され、計18人のユーザーが多額の損失を被ったという被害が起こりました。

    ※参考:Zaifシステム障害で計5,500万円が強制ロスカット、顧客がADR申立て

    この被害によって合計5,500万円の損失が出たとされており、18人のZaifユーザーはADR(裁判外紛争解決手続き)を申し立てたとされています。

    このように、株式市場やFX(外国為替)市場と比較してもまだまだ未成熟である仮想通貨市場では、「システム不備による突然のロスカット」といったような不具合も発生していたのです。

    なお、Zaifは金融庁より業務改善命令を受けており、その後運営会社がテックビューロ社からフィスコ仮想通貨取引所へと移行しました。

    各仮想通貨取引所の定めるロスカットラインや証拠金維持率の計算方法は?

    では、各仮想通貨取引所の定めるロスカットラインや、証拠金維持率の計算方法についてを見ていきます。

    各仮想通貨取引所の定めるロスカットラインの比較

    各国内仮想通貨取引所の定めるロスカットラインは以下の通りです。

    取引所名 ロスカットライン(証拠金維持率)
    bitFlyer 50%未満
    GMOコイン 75%未満
    DMMビットコイン 80%未満
    BITPoint 100%未満
    Liquid 110%未満
    Coincheck 50%未満

    証拠金維持率の計算方法

    このように、各取引所によってレバレッジ取引に必要な「証拠金維持率」は様々なのですが、その証拠金維持率を算出する為の計算方法は以下の通りです。

    証拠金維持率=時価評価総額/必要証拠金

    ※時価評価総額=口座残高+評価損益

    ※参考:GMOコイン

    なので、簡単に言えば「自分の口座残高が必要証拠金にどのくらい達しているのか」で考えれば良いのです。

    例えば、必要証拠金が200万円の取引をする場合に、自身の口座にちょうど200万円の残高があれば、

    証拠金維持率=
    200万円/200万円=100%

    となります。

    また、もしもそこから自身の口座が150万円に減ったとすれば、

    証拠金維持率=
    150万円/200万円=75%

    となり、証拠金維持率は100%を割ります。

    以上を踏まえ、各取引所のロスカットラインを確認しつつ、含み損が出た際は予め口座残高を足しておくなどして、急なロスカットを防ぐための対策をしておきましょう。

    ビットコイン(仮想通貨)FXにて過去に大量のロスカットが起こったであろう事例

    では、過去に実際に大量のロスカットが発生したであろう大幅な下落事例を見ていきます。

    2018年1月16日はビットコインの価格が1日で22%下落

    2018年1月16日、2018年最大とも言える大暴落が仮想通貨市場を襲い、ビットコインは1日で最高約22%にも及ぶ下落となりました。

    出典:TradingView

    当時の下落には「中国による仮想通貨規制の取り締まり強化」や「韓国国内での仮想通貨全面禁止の噂」などが背景にありましたが、このように、仮想通貨市場は急な値上がりや値下がりが日常茶飯事となっています。

    なので、「買い」「売り」のどちらのポジションにおいても急なロスカットが起こってしまうリスクに注意が必要です。

    2018年9月5日もビットコインの急な下落が発生

    そして、その後の2018年9月5日にもビットコインの大きな暴落が起き、その日は9月5日の18時から6日の9時にかけて約15%の下落となりました。

    出典:TradingView

    上記のチャートのように、暴落した価格は短期・中期・長期の移動平均線を全て割り込み、一気に売りが優勢な相場となったのです。

    ちょうどこの日は大手金融機関であるゴールドマンサックスが予定していた、「ビットコインのトレーディングデスク創設の保留」が報道されたのですが、このファンダメンタルが影響して一気に相場は下落し、市場に混乱を招く事となりました。

    このように、ビットコインFXではテクニカル分析では全く想定出来ないような大暴落も起こり得るので、急なロスカットには十分注意しておいてください。

    まとめ:ビットコイン(仮想通貨)FXを行う際はロスカットに十分注意しておこう!

    以上がビットコインFXにおけるロスカットについてでしたが、ロスカットは損失を限定的にしてくれる一方で、その損失を「確定」してしまうものでもあります。

    なので、ビットコインFXなどでレバレッジ取引をする際は、最初は極力低めのレバレッジ倍率からスタートし、必ず余剰資金で行う事を推奨します。

    なお、以下の記事ではビットコインFXの実際のトレードに使える基本的なテクニカル分析や注文方法についてを紹介しているので、気になる方は是非読んでみてください!

    >>>ビットコインFXのトレード方法やテクニカル分析についての詳細はこちら!

    執筆者プロフィール

    ペイ編集長

    キャッシュレスPAY編集長。2級ファイナンシャル・プランニング技能士。 新卒で大手総合金融機関であるSBIホールディングスに入社し、広告の運用やマーケティングに従事。 その後11ヶ月で退職して、現在は前職で培ったフィンテックやFPに関する知識を活かし、キャッシュレス決済に関する研究を続けている。

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